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次年度の会計データを作成する

次年度の会計データを作成します。

ツカエル現金・預金出納帳では、会計年度ごとに記帳を行えます。

次年度の記帳を行うには、事前に次年度の会計データを作成する必要があります。

次年度の会計データはいつでも作成できます。

メモ:保存可能な会計期間

会計データファイルに保存できる会計期間には制限はありません。(ハードディスクの容量限界を除きます。)

メモ:法人/一般の場合

「法人/一般」の場合は次年度の会計データを作成する際、会計期間を変更することができます。

次年度の会計データを作成するには、ナビゲーションバーの分類[メニュー]から、[ファイル]→[次年度作成]をクリックすると表示される、[次年度作成]ダイアログを利用します。

注意:バックアップの勧め

ツカエル現金・預金出納帳は、1ファイル内で複数年度の会計データを管理しているため、複数年度の会計データを作成した後は、会計期間の変更や年度の削除を行うことはできません。次年度の会計データを作成する際には、バックアップファイルを作成し、保存しておくことをお勧めします。

[次年度作成]ダイアログ(法人)

[次年度作成]ダイアログ(個人共通)

[次年度作成]ダイアログの設定項目

項目

概要

[事業所名]

会計データの事業所名が表示されます。

[会計期間の短縮を行う]

チェックを付けると、本年度の会計期間を短縮し、次年度の会計期間を変更することができます。個人の場合、会計期間の短縮はできません。

[次年度]

次年度の会計期間が表示されます。

[会計期間の短縮を行う]をチェックした場合は、次年度の期首日を入力します。次年度の期首日に合わせて、本年度の会計期間が短縮されます。

[バックアップファイルを作成する]

チェックを付けると、次年度の会計データを作成する前に、バックアップファイルを作成します。

[ファイルの場所]

バックアップファイルを作成する場所が表示されます。変更するには[変更]ボタンをクリックします。

[ファイル名]

バックアップファイル名が表示されます。変更するには[変更]ボタンをクリックします。

[実行]ボタン

このダイアログでの設定をもとに、次年度の会計データを作成します。

[キャンセル]ボタン

次年度の会計データの作成を中止し、もとのウィンドウに戻ります。

次年度に移行される情報

次年度の会計データを作成した際に、本年度の会計データから次年度の会計データに移行される主な情報は、次のとおりです。

科目に関する情報
貸借科目の残高
ライブラリに登録された情報

個人の場合は、貸借科目「事業主貸」「事業主借」の残高が「0」になり、本年度の残高は、次の計算式で科目「元入金」に繰り越されます。

 

元入金=前年の元入金残高+前年の事業主借残高+  

    前年の青色申告控除前所得−前年の事業主貸残高

次年度の会計データを作成できない場合

次年度の会計データを作成できない場合は、警告ダイアログが表示されます。

次年度の会計データを作成できない原因は、次のとおりです。

残高の貸借バランスが合っていないとき
会計期間を短縮する際に、年度末以降の仕訳があるとき
仕訳に不明勘定が使用されているとき
「複合」に残高があるとき

これらの原因に当てはまる場合は、帳簿や[科目残高入力]ウィンドウなどで修正してください。

本年度の会計期間を短縮するには

次年度の決算日が変更になるなど、会計期間を変更する場合は次年度の会計データを作成する際に、本年度の会計期間を短縮します。

たとえば、決算日が3月末の会社で会計期間が「H.29/04/01~H.30/03/31」の場合、会計期間の短縮を行わずに次年度の会計データを作成すると、次年度の会計期間は「H.30/04/01~H.31/03/31」になります。

この会社の決算日が「12/31」に変更になった場合は、[次年度作成]ダイアログの[会計期間の短縮を行う]で、次年度の期首日を「平成30年1月1日」に設定します。

この設定で次年度の会計データを作成すると、次年度の会計期間が「H.30/01/01~H.30/12/31」に変更されます。

なお、個人の場合、会計期間の短縮はできません。

問題が解決しなかったときは、こちらよりお問い合わせください。