次年度の会計データを作成します。
ツカエル会計では、会計年度ごとに
次年度の
次年度の会計データはいつでも作成できます。
メモ：保存可能な会計期間
会計データファイルに保存できる会計期間には制限はありません。（ハードディスクの容量限界を除きます。）
メモ：法人/一般の場合
「法人/一般」の場合は次年度の会計データを作成する際、会計期間を変更することができます。
次年度の会計データを作成するには、ナビゲーションバーの分類［メニュー］から、［ファイル］→［次年度作成］をクリックすると表示される、［次年度作成］ダイアログを利用します。
注意：バックアップの勧め
ツカエル会計は、1ファイル内で複数年度の会計データを管理しているため、複数年度の会計データを作成した後は、会計期間の変更や年度の削除を行うことはできません。次年度の会計データを作成する際には、バックアップファイルを作成し、保存しておくことをお勧めします。
●［次年度作成］ダイアログ（法人）
●［次年度作成］ダイアログ（個人共通）
●［次年度作成］ダイアログの設定項目
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項目 |
概要 |
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［事業所名］ |
会計データの事業所名が表示されます。 |
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［会計期間の短縮を行う］ |
チェックを付けると、本年度の会計期間を短縮し、次年度の会計期間を変更することができます。個人の場合、会計期間の短縮はできません。 |
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［次年度］ |
次年度の会計期間が表示されます。 ［会計期間の短縮を行う］をチェックした場合は、次年度の期首日を入力します。次年度の期首日に合わせて、本年度の会計期間が短縮されます。 |
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［電子帳簿保存を使用する］ |
チェックを付けると、次年度で電子帳簿保存を使用できます。次年度作成後、会計期間内に電子帳簿保存使用の設定を変更することはできません。（詳細） |
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［バックアップファイルを作成する］ |
チェックを付けると、次年度の会計データを作成する前に、バックアップファイルを作成します。 |
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［ファイルの場所］ |
バックアップファイルを作成する場所が表示されます。変更するには［変更］ボタンをクリックします。 |
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［ファイル名］ |
バックアップファイル名が表示されます。変更するには［変更］ボタンをクリックします。 |
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［実行］ボタン |
このダイアログでの設定をもとに、次年度の会計データを作成します。 |
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［キャンセル］ボタン |
次年度の会計データの作成を中止し、もとのウィンドウに戻ります。 |
次年度の会計データを作成した際に、本年度の会計データから次年度の会計データに移行される主な情報は、次のとおりです。
| ・ | 勘定科目・補助科目に関する情報 |
| ・ | 貸借対照表科目の残高 |
| ・ | ライブラリに登録された情報 |
| ・ | 手形に関する情報 |
| ・ | 決算書、消費税申告の設定内容 |
| ・ | ［取引帳データ設定］ウィンドウの設定内容 |
| ・ | 固定資産に関する情報 |
| ・ | ［家事関連費按分］ウィンドウの設定内容 |
元入金＝前年の元入金残高＋前年の事業主借残高＋
前年の青色申告控除前所得−前年の事業主貸残高
メモ：決算書の情報
平成29年分以降では、前年分の決算書情報を移行せずに［前年情報の取込］ボタンにより取り込みます。
次年度の会計データを作成できない場合は、警告ダイアログが表示されます。
次年度の会計データを作成できない原因は、次のとおりです。
| ・ | 残高の貸借バランスが合っていないとき |
| ・ | 会計期間を短縮する際に、年度末以降の仕訳があるとき |
| ・ | 仕訳に不明勘定が使用されているとき |
| ・ | 「複合」に残高があるとき |
| ・ | 会計期間を短縮する際に、年度末以降に取得した固定資産が登録されているとき |
これらの原因に当てはまる場合は、帳簿や［科目残高入力］ウィンドウなどで修正してください。
次年度の決算日が変更になるなど、会計期間を変更する場合は次年度の会計データを作成する際に、本年度の会計期間を短縮します。
たとえば、決算日が3月末の会社で会計期間が「H.29/04/01～H.30/03/31」の場合、会計期間の短縮を行わずに次年度の会計データを作成すると、次年度の会計期間は「H.30/04/01～H.31/03/31」になります。
この会社の決算日が「12/31」に変更になった場合は、［次年度作成］ダイアログの［会計期間の短縮を行う］で、次年度の期首日を「平成30年1月1日」に設定します。
この設定で次年度の会計データを作成すると、次年度の会計期間が「H.30/01/01～H.30/12/31」に変更されます。
なお、個人の場合、会計期間の短縮はできません。